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年間休日120日は多い? 少ない? メリットやその内訳を徹底解説!

年間休日120日は多い? 少ない? メリットやその内訳を徹底解説!

転職する際に気になるのが、年間休日の日数だろう。企業によって差がとても大きく、どの程度あれば十分なのかわからない方も多いはずだ。

これから転職をお考えの方たちには、ぜひ「年間休日120日以上」をキーワードに転職活動を進めていただきたい。

そこで今回は、年間休日120日がどの程度休むことができるのかについて解説していく。

  • 年間休日120日以上の内訳が知りたい
  • 年間休日120日以上のメリットとデメリットは?
  • 年間休日120日以上の求人が多い業界や職種は?

このようにお考えの方はぜひチェックしていただきたい。

年間休日120日の内訳

年間休日120日の内訳

年間休日120日以上となると、年間の3割以上が休日という計算になる。

その詳しい内訳をみていこう。

  • 土日休み:104日
  • 2020年の祝日、振替休日:15日(土日含まず)
  • 年末年始休暇、お盆休み:6〜10日(土日含まず)

完全週休2日の場合は、100日以上休みがあるだろう。そして祝日や年末年始やお盆休みなどの長期休暇が加算されると、年間休日120日以上になるのだ。

年間休日120日は多い?少ない?

厚生労働省の「就労条件総合調査結果の概要」によると、国内の年間休日の平均は約113.7日だ。そのため「年間休日120日」は平均よりも多いことになる。

「年間120日」という日数が多いか少ないかはそれぞれの感覚によるため一概には言えないが、ホワイト企業と判断するひとつの指標であることは間違いないだろう。

年間休日120日のメリット

筆者が考える「年間休日120日のメリット」についてまとめてみた。

①休日以外の福利厚生が整っている企業が多い

年間休日がきちんと確約されている企業は、休日以外の福利厚生もしっかりしていることが多い。労働条件や労働環境などが、年間休日が少ない企業に比べて整っているケースが多く見られるのだ。

②オンオフをしっかりと切り替えられる

年間休日120日の企業の多くは、土日や祝日が休みの場合がほとんどだ。そのため、週末にしっかりと休息し、仕事に邁進していくことができるのだ。

シフト勤務の場合は連休が取りにくいことが多いため、疲れが残ったまま仕事をせざるを得ない方もいる中、土日や祝日が休んで英気を養うことができるのはとても大きなメリットといえるだろう。

③趣味や好きなことに使う時間が取りやすい

休日をしっかりと取ることで、プライベートの時間を充実させることもできる。趣味に時間を投じることはもちろんのこと、副業が許される場合は週末を使ってビジネスを展開していくこともできるだろう。

年間休日120日のデメリット

年間休日120日のデメリット

こちらの章では、筆者が考える反対に年間休日120日のデメリットについてご紹介していく。

②1日の労働時間が長い場合も

休日の日数が多い場合、勤務日1日あたりの労働時間が長いケースが多く見られる。残業代が出る企業であればまだよいが、みなし残業としてカウントされてしまう場合は注意が必要だ。

③給与が少ない場合も

勤務日数も、1日あたりの勤務時間が少ない場合は、その分給与も減額される場合があるため注意が必要だ。特に、より多く稼ぎたいと考える方の場合は、事前に給与形態のチェックを欠かさないようにしよう。

年間休日120日が多い業種・業界

こちらの章では、厚生労働省の「年間休日総数のデータ」をもとに「年間休日120日」を取得しやすい業種や業界についてご紹介する。

①情報通信業

年間休日取得率が一番高かった業界が「情報通信業」だ。

  • 携帯電話サービスなどを提供する「通信業」
  • TVなどの「放送業」
  • ソフトウェア開発やゲームソフト会社などの「情報サービス業」

などがある。

特にIT系に強い方の場合は活躍の幅も広がる業界のため、ぜひチャレンジしていただきたい業界だ。

②電気・ガス・熱供給・水道業

電気・ガス・熱供給・水道業などのインフラ事業者も取得率が高い業界だ。

安定した需要のある業界で福利厚生が整っている企業も多いことから、転職希望者が後を絶たない業界でもある。そのため転職を成功させるためには高い倍率を突破していく必要があるといえる。

③学術研究・専門・技術サービス業

学術研究・専門・技術サービス業とは、以下の業種が含まれる分野の業界を表す言葉だ。

  • 獣医業
  • 建築設計業
  • 測量業
  • 土木建築サービス業
  • 機械設計業
  • 商品・非破壊検査業
  • 計量証明業
  • 写真業
  • プラントエンジニアリング、プラントメンテナンス、その他の技術サービス業

これらの業種も年間休日120日を満たしている企業が多い。

年間休日120日が少ない業種・業界

こちらの章では、先ほど参考にした厚生労働省の「年間休日総数のデータ」をもとに年間休日120日を取得しにくい業種や業界についてまとめてみた。

①宿泊業・飲食サービス業

年間休日を取得しづらい業界として「宿泊業・飲食サービス業」が挙げられる。

  • シフト勤務が基本であること
  • 世間一般の方々の長期休みのタイミングが繁忙期になってしまうこと

などから連休が取りづらい労働環境だといえる。

②運輸業・郵便業

「運輸業・郵便業」は鉄道や自動車などの運送用具による旅客、貨物の運送、郵便物などの配達を行う業種のことを指す。

「宿泊業・飲食サービス業」と同様にシフト勤務される方が多く、年間休日数を多く取りにくい業界といえるだろう。

③鉱業、採石業、砂利採取業

「鉱業、採石業、砂利採取業」も年間休日を多く取得しにくい業種だ。その理由は、多くの社員が現場で働くからだろう。

現場での作業が必要なため、シフト勤務や土曜日勤務がデフォルトになっている企業が多く存在するのだ。

年間休日120日以上の「嘘」に要注意!

年間休日120日以上の「嘘」に要注意!

年間120日以上をうたう企業があったとしても、その言葉をそのまま真に受けないようにしてほしい。その理由は以下の3つの注意点だ。

①完全週休二日=土日休みではない

完全週休二日と聞いて土日休みを連想する方も多いだろうが、実は土日休みでないケースもあるのだ。土日に休めない場合もあれば、連休でない場合もある。

就職した後に「こんなはずじゃなかった…」という事態を防ぐためにも、事前に確認をしておこう。

②求人情報が嘘の可能性あり

求人募集の内容が、残念ながら実態と異なるケースも散見される。より魅力的な求人に見せるべく、内容を誇張して記載してあることもあるのだ。

例えば、以下のような事例が考えられる。

  • 休日の日数のカウントの仕方が異なっている
  • サービス残業が横行している企業である

実態と異なるの記載を見抜く方法はなかなか難しいが、採用担当者とのやりとりの中で少しでも違和感を覚えた場合は注意した方がよいだろう。

③休日出勤が多いケースもあり

土日や祝日もきっちりと休むことができる企業であっても、繁忙期など特定の期間だけ休日出勤を要請されるケースもある。短期間ならまだ我慢できるかもしれないが、長期間続く場合は要注意だ。

休日出勤した場合、振替休日を取得するケースが多いが、休日出勤分の給与が支払われる場合もある。その場合は、企業側は罪に問われず、雇用条件に虚偽の記載がなかったということになるのだ。

このようなミスマッチを防ぐためにも、雇用契約を結ぶ際などにきちんと契約書に目を通すことを忘れないようにしておこう。

まとめ

年間休日120日の内訳やメリットやデメリット、そして120日の年間休日が取得しやすい業種や業界についてご紹介してきた。以下のポイントを踏まえながら転職活動を進めていってほしい。

  • 年間休日120日は平均よりも多い
  • 年間休日120日以上取得できる企業は全体の約3割
  • 年間休日120日はメリットだけでなく、デメリットも存在する
  • 業種や業界によって年間休日の取得率が異なる
  • 求人情報に虚偽の内容を記載するブラック企業も存在する

ぜひ「年間休日120日」を転職する条件として掲げ、よりよい企業への転職を成功させていただければと思う。

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